六価クロムの規制と、まだ六価が必要とされる場面

制限しているのは何か

六価クロムを制限しているのは、電気電子機器を対象とするRoHS指令、自動車を対象とするELV指令、EU域内での使用に認可を求めるREACH規則などです。これらは製品カテゴリと仕向け先によって適用が決まります。

したがって、国内向けの一般産業機械、建設機械、一部の補修部品など、これらの適用範囲外にある製品では、現在も六価が使われています。「六価は禁止された」という一般論だけで自社の案件を判断すると、使える選択肢を自ら捨てることになります。

ただし、法規制で可能でも、顧客独自のグリーン調達基準や禁止物質リストで不可とされている場合があります。法規制と顧客要求は別に確認してください。可否の最終判断は、必ず一次情報と顧客への確認で行ってください。このページは判断の手順を示すもので、法的な助言ではありません。

処理業者側の制約

日本国内では、六価クロム化合物が労働安全衛生法にもとづく特定化学物質に該当します。処理業者には局所排気装置、作業環境測定、健康診断などの管理が求められ、廃液処理の負担も大きくなります。

その結果、六価の設備を維持している処理業者は年々減っています。「規制上は使えるはずなのに、対応できる業者が見つからない」という状況が起きるのはこのためです。仕様として六価を選ぶ場合は、処理先の確保まで含めて成立するかを先に確認する必要があります。

発注者が確認する順番

最終製品の製品カテゴリと仕向け先を確認する。次に、適用される指令と適用除外の有無を確認する。次に、顧客のグリーン調達基準を確認する。ここまでで六価が選択肢に残るかが決まります。

そのうえで、三価や代替処理で要求を満たせるかを検証します。満たせない場合に初めて、六価に対応できる処理先があるかを探すことになります。この順番で潰しておくと、「使えない処理を前提に設計していた」「仕様は決まったが処理できる先がない」という手戻りを避けられます。

「三価で満たせる」という前提を検証する

スペック表や社内標準に「三価で置き換え可」と書かれていても、その根拠が平らな試験片での試験結果である場合があります。実際の部品は、エッジ、打痕、治具跡、組付け時の擦れなど、皮膜が損傷する箇所を持っています。

三価には六価のような自己修復性がないため、これらの箇所から腐食が進むことがあります。要求を満たせるかどうかは、実部品に近い条件で確認してください。書類上は成立しているのに市場で錆びる、という事態はここから生まれます。